80%と驚異的な成長を続けるAir Pods。今後iPad/MacよりApple Watchなどウエアラブルデバイスが主力製品に。

先日の情報からも、iPhone XS/iPhone XS Maxの売上はかなり深刻で、第2四半期の決算において、AppleはHuaweiに抜かれるだけではなく、Oppoにも抜かれるなど、市場シェア4位まで落ち込んでいることが判明している。詳細は「iPhone XS/iPhone XS Maxの販売不振はかなり深刻に。Appleは市場シェア4位に転落へ。」をご覧頂きたい。

またAppleも弱気になっているのか、その正式名称は判然としないながらも、iPhone XI/iPhone XI Maxの出荷台数も昨年と同様になると、かなり控えめになる可能性が高いと予測されている。詳細は「Appleでも成長が限界に。次期iPhone XI/iPhone XI Maxの出荷台数は近年最低クラスになる可能性。」をご覧頂きたい。

さて今回GSM Arenaによると、Appleの今後の主力製品は、iPhoneに加え、Apple Watchなどウエアラブルデバイスになる可能性が高いと報告していることが判明したので簡単にまとめたいと思う。



売上構成比が大きく拡大に。

Appleは個別の出荷台数や販売台数などは公示していない。ただAbove Avlonが財務データに基づいて、Appleの主力製品のカテゴリー別販売台数をまとめたのが上記の画像になる。その詳細な内訳を確認することができないが、Air PodsやApple Watchが含まれているウエアラブルカテゴリーの販売台数が年々拡大していることを確認することができる。

さらに今回の情報によると、ウエアラブルカテゴリーは2019年において7000万台程度売れる可能性があるとしており、少なくともiPadとMac以上の売れ行きになる可能性が高い。そしてウエアラブルカテゴリーは年間55%〜60%で成長しているとしている。特にウエアラブルカテゴリーの成長に大きく貢献しているのがAir Podsだとしており、その成長率は、推定だが80%と、かなりのペースで売れていると判断することができる。

まあもちろんiPadやMacと比較すると、Apple WatchやAir Podsの本体価格は安い。ただ回転率が早いことからも、販売台数が多く、その結果まとまった売上につながっていると判断することができる。先日の情報からも、iPhoneの販売台数は減少している。その状況下において、ウエアラブルデバイスがどのように売れていくのかがAppleにとって非常に重要なことになると判断することができる。

 

ただAir Podsは関税10%の対象に。

米中貿易摩擦の影響で、9月1日より新たに関税10%が追加される品目がすでに判明している。その中にApple製品も含まれている。ただ先日の情報からも、関税10%のコスト増加分をAppleはユーザーに負担させることはないとしている。詳細は「貿易摩擦の影響はユーザーは関係なしに。iPhone XI/iPhone XI Maxは関税の影響で高価格になることはない。」をご覧頂きたい。

今回の情報によると、健康/安全/国家安全保障/ その他の要因から、関税10%の対象製品の一部がリストから削除されていることが判明したとしている。今回のリストから削除されたものは、携帯電話/パソコンなど、その他関連する製品だとしている。つまりiPhoneやiPadなど、Apple製品の多くは今回リストから削除されたことになる。ただこれはあくまでも一時期的なものであり、12月15日以降から関税の対象になるとしている。

ただAppleとしては、関税が追加される12月15日より前に、アメリカ国内での需要を満たすことができる在庫を輸入してしまえば、その後、一時的には関税分を補填する必要性はなくなる。ただ残念なことに今回の情報によると、Appleの今後を支えるAir PodsやApple Watchは、追加関税が9月1日より始まるとしている。つまりリストから削除されなかったことになる。

米中関係の悪化に加え、日韓関係の悪化と、あまりスマートフォン市場において、よくないことが立て続けに起きている。重大な影響が直近に発生するとは考えにくいが、長期化すれば、何かしら影響が発生してもおかしくはない。今後の動向に要注目である。

 



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